「カネゴン」って、知ってます？
↓
カネゴンとは、1966年（昭和41年）に放映された、円谷特技プロダクション制作の特撮テレビ番組『ウルトラQ』を始めとする「ウルトラシリーズ」に登場する架空の怪獣。別名「コイン怪獣」。お札や硬貨を主食としており、常に食べ続けていないと死んでしまう。
あの・・
最近ばんばん出てきてる、富山市議の政務活動費不正とか、、国会議員も元東京都知事も、、どこの県でも、、行政公務員の使い込みとか、警察官がおとしものの財布からカネ盗んだりとかも、、、
なんぼでもありますが、、
たぶんこんなのは、ずっと前からあって、、
やっとおもてに出てくるようになっただけ、、だと
思うんですよね、、金ある人間ほど、精神狂っていくんだな・・って。
「もっとくれ もっとくれ いや まだまだ足りん もっとくれ・・で、詐欺やピンハネが当たり前になってく」
でもなぜか？ 政治家とかが詐欺やピンハネしても、めったなことには逮捕されんこの社会・・
魂が地に堕ちて行った人たち・・・
わたしは、こういう人こそが精神病んでいて、、
こういう人たちが造ってきた社会が、殺人とか、犯罪とか、病気、障害、事故、環境破壊、自然災害・・を産んできたんだ
って、思います
もちろん、金で売られる犬や猫、それから、行政公務員の啓発不足で殺処分される悲惨な犬や猫たちも
みんなみんなカネゴン（ウルトラマンのカネゴンじゃありませんよ 人間のカネゴンですよ）のせいだ
カネゴンは、カネしか目的が無いから、カネが入るなら戦争もしかけちゃうんだろう、、
中学の時社会科の授業で、ヨーロッパの人は、昼休憩が２時間くらいあって、家に帰ってごはん食べる人もいるって、、聞いた あと、スェーデンは、「ゆりかごから墓場まで」（社会福祉が充実してるってこと）も社会科で、、、
日本は国民をはたらきばちみたいに働かせて、「考える時間を作らせない」
長時間労働させて疲れ果てさせて、「オバカ番組」を見させて、何も考えないようにさせよう、、って？
だから、長時間労働しないと生活が成り立たないしくみをつくってる、、って？
いや、長時間労働しても生活成り立たない社会って、もう今の人たちはわかってる人多いから、
だから、こんな病んだ社会で、結婚・出産なんて、安易にできひんねんやんか、、、
それを、、「保育所増やして待機児童問題解決したら、子供が増えるんちゃうか？」なんて、、
そんな、なにかにつけても『対症療法的』な考えしかうかばんいうのが、、問題の根っこやと思うわ・・
だから、カネゴンたちばっかりが、ますますカネカネゴンゴンになっていっちゃって、、
ああーーカネカネゴンゴンさんたちは、いくらカネを抱えていても、、魂レベルが低すぎるう～
カネしか目的がないんだから、犬や猫をはじめとする、動物を殺したって、なんっとも思ってないんだよーー
だからさ、、動物たちや、立場の弱い人が殺される社会を、カネカネゴンゴンがつくったのさー
携帯電話の電磁波の害についても、、日本はね、
「カネゴン社会」だからね
「とにかく売れればいい」「金が入ればいい」「金がまわればいい」
「国民の健康？ そんなん知らん」な感じ↓ネットより
欧米では、電磁波問題は「21世紀の公害」と呼ばれるほど知名度が高いそうです。
フランス政府は最近「16歳未満の子供は携帯電話をなるべく使わないように、親が子供に注意すべきだ。またイヤホンを使うことで携帯電話を頭部に密着させるのを防ぐように。そしてその際も妊産婦は携帯電話本体を腹部から話すように」という旨の勧告を出しました。
いま、WHO国際EMF（電磁波）プロジェクト は,２００５年に電磁波の「高周波」と「極低周波」の両領域で新しい健康保険基準（クライテリア）を設定するために、８つの国際機関と世界５４カ国に調査協力を求めています。
中継基地局からの電磁波規制 高周波の規制値について（国際比較）
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出典：大久保貞利氏著「誰でもわかる電磁波問題」p.70より
●各国のSAR基準値について
1997年より、すでにヨーロッパでは携帯電話の局所SAR値をメーカーが公表することを義務づけています。そして、テレビの報道番組がメーカー名、製品名とともに局所SAR値を公表したところ、最も局所SAR値が小さい携帯電話が爆発的に売れたそうです。
下の表は各国のSARの許容値です。日本の許容値が高いのが目に付きます。国際的なガイドラインと同じ値で問題ないとのことですが、我々ケータイユーザーからすると、より厳しい基準にして欲しいと要求するのは当然ですね。
電磁波問題に敏感なアメリカは人体組織1gあたり1.6W/kgと厳しい基準を採用しています。日本で基準値クリアの携帯電話もアメリカでは基準を超えるケースもあるのではないでしょうか。
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『カネゴンたちが造ってきた日本社会（↓ネットより）』
労働時間（年間）
日本 ２００３時間
ドイツ １５３８時間
フランス １５３７時間
イギリス １８７４時間
非正規雇用（２００７年時点）
日本 ３７．８％
ドイツ １４．７％
フランス １４．２％
イギリス ５．４％
男女賃金比率（女／男）
日本 ６９．８％（２００９年時点）
ドイツ ８２．２％
フランス ８２．５％
イギリス ８０．２％
医療費
日本 窓口で３割負担
他 原則無料または少額の定額制
年金受給資格
日本 ２５年（最低保証年金なし）
他 受給資格期間 ０～５年（最低保証あり）
食糧自給率
日本 ４１％（２００８年時点）
ドイツ ８４％
フランス １２２％
イギリス ７０％
地球温暖化対策
日本 ２５％削減の「中間目標を放棄」
他 EUとして３０％削減の「中間目標」
（合意がなくても２０％減）
６０％～８０％削減の「長期目標」
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