高市を操るハザールマフィア

高市による「台湾有事は日本有事」発言などにより、中国が怒り、中国の王毅外相はフランスに文句をつけた。 このあとは、ベンジャミン・フルフォード（日系カナダ人で現在日本に帰化）の本の文章→フランスの大統領外交補佐官と電話会談した王毅は、高市の台湾をめぐる発言を批判するとともに、フランスが、「一つの中国原則」を堅持し続けるよう求めたのだ。なぜ王毅は最初に、日本の同盟国であるアメリカの、マルコルピオ国務長官ではなく、フランスに文句をつけたのか。そもそも、アメリカのトランプにしても、現状はハザールマフィアに操られるただのアバターであって、何の力も持っていない。第１章でも述べたが、裏の勢力における本当のトップは、フランス大統領の妻ブリジット・マクロン、すなわち、ロスチャイルド家の影の当主ジャンミッシェルロスチャイルドなのである。ではなぜハザールマフィアは高市を使って、中国を挑発しようとするのか。それは「中国からお金を引き出す」ためだ。 もしも中国と日本のあいだで戦争が起これば、戦力で上回る中国が勝つ可能性は極めて高い。 これにアメリカが参戦したとしても結果は同様だ。 以前から米政府は台湾有事を想定して、対中国戦争のシュミレーションを繰り返して来たが、何度やってもアメリカの敗戦になったと、米軍筋は伝えている。 しかし中国からすると、仮に日本やアメリカに勝ったとしても、無傷では済まない。全面核戦争で共倒れになる可能性もゼロではない。 実際台湾に対しても、軍事侵攻はなるべく避け、戦わずして支配したい意向が強く、そのため選挙介入をはじめとした、あの手この手を尽くしている。 共産党の裏側で強い発言力を持つ、伝統的な中国王朝一族も、もともと台湾への軍事侵攻には否定的な立場だと、中国の結社筋は伝える。 そこにつけ込んで、「戦争が嫌なら、米国債の購入や対米投資をしてくれ」と迫って、中国から多額の資金を引き出そうというのがハザ一ルマフィアの狙いだ。仮に戦争になったとしても、その時は日本へ大量の兵器を売りつけて、儲ければいい。 高市が2026年3月の訪米で国賓待遇を受けるのは、存立危機事態発言によって、中国との交渉カ一ドを生み出したことへの論功行賞だ。 そうして同年4月には、トランプが訪中して、日本を餌にしながら習近平との交渉に臨むことになると、米政府筋は伝えている。以上、今年２月発売「トランプ革命で突き進む世界の破壊と再生」より。